昨今では新型コロナウィルスの影響で、在宅勤務やテレワーク等、会社オフィスに出社しない新しい勤務形態「リモートワーク」の導入を検討されている企業様も多いことと思います。
最近では富士通が全社員8万人を対象にテレワークを基本出勤形態とする方針を打ち出し、話題になりました。
参考：「通勤という概念なくす」 富士通がオフィス半減、テレワーク全面導入へ その働き方の全容とは？（ITMediaNEWSより）
新型コロナウィルスの第二波到来も懸念される中、企業活動の変容を迫られる時期が来ています。
そんな中、インターネット環境の構築手段として、工事不要で導入できる「レンタルWiFiルーター」を導入する動きが見られてきています。
【お知らせ】2022年7月1日の改正電気事業通信法施行に伴い、掲載サービスの料金プランが大きく変更されている場合があります。随時修正を行なっておりますが、最新のプランについては公式サイトをご参照くださいますようお願いいたします。
注目されるレンタルWiFiルーター、その理由とは
まず第一に、「インターネット回線」といって連想されるものは光回線に代表される「固定回線」でしょう。
工事が必要・持ち運び不可というデメリットが存在しますが、安定性や速度面ではやはりレンタルWiFiルーターよりも安心感があります。
- 固定回線を引く
- モバイルWiFiルーターをレンタルする
| モバイルWIFIルーター | 光回線 | |
| 通信障害 | △ 弱い | ◎ 強い |
| 月額料金相場 | ◎ 1,500円～4,000円 | △ 3,000円～6,000円 |
| 通信速度 | △ 実測最大60Mbps程度 | ◎ 実測最大500Mbps程度 ※1Gbpsの回線の場合 |
| パケット上限 | △ 上限が存在 | ◎ どれだけ使ってもOK |
| 可搬性の有無（持ち運べるか） | ◎ どこでも使える | △ 家の中だけ |
| 工事の有無 | ◎ 工事不要で引っ越しも楽 | △ 必要 |
一方でモバイルWIFIルーターは、工事不要でどこでも使えるというメリットがある反面、月間や短期間での通信量に上限が設けられていたり、通信速度が不安定というデメリットが存在します。
在宅勤務ではそうしたモバイルWIFIルーターの「可搬性」という面でのメリットが生かせないため、やはり光回線のほうが向いていると言わざるを得ません。
そうした中で「レンタルWiFiルーター」が在宅勤務・テレワークで導入されているのには理由があります。
レンタルWiFiルーターを企業が導入する理由
なぜ回線速度や通信容量に上限が存在するレンタルWiFiルーターを企業がテレワーク導入を検討するのでしょうか。
それには下記の3つの理由が存在します。
- 解約が容易のため試験的にテレワークを導入することが可能
- 導入が容易なためインターネット環境がない社員にすぐに貸与できる
- 会社経費として計上できるため会計上のメリットがある
一つずつ解説していきます。
解約が容易のため試験的にテレワークを導入することが可能
固定回線を引くということは、個人が回線事業者やISP（インターネットサービスプロバイダ）と契約し、工事をする必要があります。
新型コロナウィルスの第二波が到来する中、昨今では光回線の需要も急増しており、回線工事の待期期間も1か月を超えるサービスが多くあります。
早急にテレワーク導入を行いたい場合は待期期間が長いという理由で光回線はなかなか導入しにくいのが実情です。
その点では、レンタルWiFiルーターであれば申込から数日で手元に届くため、すぐにインターネット環境を構築することが可能です。
また、レンタルWiFiルーターの中には契約期間に縛りのないものも存在するため、試験的に導入し、その後解約するという選択を取ることも可能です。
導入が容易なためインターネット環境がない社員にすぐに貸与できる
光回線は社員の住居環境によっては工事自体が行えない場合も存在します。
特に賃貸住宅にお住いの方は、その建物の規約上工事自体が行いない場合も多く存在しており、光回線自体が選択肢に入らないこともあります。
また、仮にマンション等にお住いで光回線が引けたとしても、電話回線を使用するVDSL方式という契約になるケースが存在します。
画像引用：フレッツ光公式サイト
その場合、高速の光回線が低速の電話回線を通って各部屋に配線されているため、十分な速度が出ないという場合があります。
これは住居自体の問題ですので、光回線の高速というメリットを活かすことができません。
会社経費として計上できるため会計上のメリットがある
固定回線を自宅に引く場合は個人契約となるため、経費としての計上が難しい可能性があります。
一方でモバイルWiFiルーターサービスであれば法人としてレンタルする形になるため、通信費として経費計上が可能です。
導入を検討したいWiFiルーター
法人として導入を検討したいモバイルWiFiルーターサービスは下記の2つです。
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あなたにぴったりのスマホプランは？
- DoRACOON（NTTメディアサプライ）
- UQWiMAX（UQコミュニケーションズ株式会社）
UQWiMAXに関しては高速通信が可能な反面、使用している電波が遮蔽物に弱く、屋内での使用では十分な速度が出ない可能性があります。
また、アップロード速度に関しても、当サイトが推奨するZoomの使用速度（上り下り共に3Mbps以上）を下回る可能性があります。
法人契約ではNTTメディアサプライが提供するDoRACOONがおすすめ
DoRACOONはNTTメディアサプライが提供するモバイルWiFiルーターです。
プレミアムプランであれば1日10GBまでの高速通信が可能で月額費用が3,800円となっています。
契約期間に縛り期間がないのが特徴で、使わないときは休止プラン（月額500円）への変更も容易となっているため、再度テレワークになった際もスムーズに回線利用が再開可能で、使わない期間の維持費も節約することが出来ます。
※別途端末代金として19,800円（税抜）がかかります。
法人専用ということもあり回線速度に関しても非常に安定しており、問題なくZoom等のビデオチャットを利用することが可能です。
サービス詳細については下記をご覧ください。
河村DoRACOONの正規販売代理店である「縁人」は、2022年度の販売台数で非序に多くの契約を行っている信頼できる販売窓口です。
当サイトはDoRACOON（ドゥラクーン）正規取次店である株式会社縁人と提携しサービス紹介を行っております。
DoRACOONの申込に関しては当社GreenEchoes Studioと株式会社縁人との提携により、当サイトからお問合せのお客様
条件開示については無料ですのでお気軽にお問い合わせください。
レンタルWiFiルーターを導入する際の注意点
モバイルWiFiルーターサービスを企業が導入する上で書くんすべきことは下記の4点です。
- サービス提供エリア内であることを確認する
- 通信速度について確認する
- 通信容量について確認する
- 利用料金・違約金について確認する
サービス提供エリア内であることを確認する
利用を検討しているサービスが使用できるエリアに入っているか検討しましょう。
多くの場合では使用する回線はキャリア回線となっているため、人口カバー率は99%となっています。
しかし、WiMAXに関してはカバーエリアが若干狭いため、契約前に確認が必要です。
通信速度について確認する
どのくらいの通信速度が出るかについては、実際に使用してみないと何とも言えません。
通信速度に関しては使用する時間帯や環境によって異なるため一概には言えません。
クラウドSIMWiFiルーターにおいては、サービスによって通信速度が大きく異なる場合があるため注意が必要です。
通信容量について確認する
モバイルWiFiルーターサービスは月間使用量が設定されています。
かつてはパケット無制限のサービスも存在しましたが、大規模通信障害に陥り、総務省の指導後はサービスが終了、他パケット無制限WiFiルーターに関してもパケット上限が設定されるようになりました。
ビデオチャットアプリで有名なZoomの使用量については下記のようになっています。
| サービス名 | 必要速度 （上り／下り） | データ消費（1時間） |
 Zoom | 1.8Mbps / 1.8Mbps※ | 約830MB/約830MB |
Web会議システムzoomの公式サイトによると、1対1のビデオチャットを行う場合、受信発信共に1.8Mbpsの速度が必要とされています。
グループでのビデオチャットの際には受信の場合2.5Mbps（上り/下り共に）、発信の場合3.0Mbps（上り下り共に）の速度が必要とされています。
この数値をもとに計算すると1対1のオンラインビデオチャットでは1時間あたり約0.83GB、グループチャットの場合は1.11GB~1.36GBとなります。
利用料金・違約金・端末レンタルについて確認する
モバイルWiFiルーターサービスの多くは契約期間が2年となっているものが多く、契約期間内での解約では違約金が発生します。
一方でDoRACOONのように縛り期間がない＝違約金が発生しないサービスも存在します。
また、端末については「契約時に一括購入」「分割購入」「無償レンタル」があります。
分割購入の場合は割賦金支払い期間内に解約することで、端末代金の精算が必要になります。
月間100GB程度のモバイルWiFiルーターサービスの料金はおおよそ3,000円~4,000円程度が相場となっています。
同時にセキュリティ対策「VPN」導入も検討
企業の機密情報に外部からインターネット経由でアクセスする際は「VPN」と呼ばれる暗号化トンネルを経由するセキュリティ対策が一般的となっています。
世界的にシェアが大きいのは「NordVPN」です。
また、企業向けでは固定IPが割り当てられたグループ専用のVPNサーバーの導入も検討しましょう。
テレワーク導入の第一歩・まずは試験的に実施してみること
緊急事態宣言の発令では、出勤者の7割減を目標とすることが2020年4月、2021年1月の宣言で求められています。
まずは分散出社の方式を取り入れ、一部社員からテレワークへと切り替えをするのが安全策でしょう。
テレワーク環境を早急に構築できるモバイルWiFiルーターサービス、ご検討ください。
GreenWavesへのお問い合わせは下記から
Author：Ryosuke Kawamura(GreenEchoesStudio代表)
